2026.10.10 マンション 戸建て 購入・売却 FAQ

引っ越したいのに家が売れない原因と対策

不動産内見二重ローン家が売れない不動産会社の選び方空き家

引っ越したいのに家が売れない主な原因は、売り出し価格が相場より高いこと、不動産会社の宣伝・広告活動が不十分なこと、内覧時の印象がよくないことです。本記事では、家が売れない原因や売却が長引くリスク、見直すタイミング、具体的な対策を解説します。

 

 

「引っ越したいのに家が売れない」とお悩みの方は多いのではないでしょうか。家が売れない主な原因には、売り出し価格が相場より高いこと、不動産会社の宣伝・広告活動が不十分なこと、内覧時の印象がよくないことがあります。

 

家の売却が長引くと、新居との二重ローンや固定資産税・維持費などの負担が続く可能性があります。そのため、問い合わせや内覧の状況を確認しながら、必要に応じて価格や販売方法を見直すことが大切です。

 

この記事では、家が売れない原因や売却が長引いた場合の負担、見直すタイミング、具体的な対策をわかりやすく解説します。

 

Q1: 家が売れない主な原因は何ですか?

 

家が売れない主な原因として、売り出し価格が相場より高いこと、不動産会社の宣伝・広告活動が不十分なこと、内覧時の印象がよくないことが挙げられます。

 

売り出し価格が相場より高い

 

周辺エリアの成約事例と比べて売り出し価格が高いと、購入希望者が予算をもとに物件を探す際に候補から外れやすくなります。

 

不動産の価格は需要と供給のバランスで決まるため、相場を把握しないまま高めの価格を設定し続けると、内覧の申し込み自体が集まりにくくなる傾向があります。まずは周辺の成約価格や競合物件を確認し、現在の売り出し価格と相場に差がないか見直しましょう。

 

住宅ローンの残債を返済したい、少しでも高く売りたいといった事情から、相場より高い価格で売り出すこともあります。

 

ただし、売主側の事情だけでは、購入希望者がその価格に納得できるとは限りません。周辺の成約価格や競合物件なども踏まえて価格を設定することが大切です。

 

不動産会社の宣伝・広告活動が不十分

 

ポータルサイトへの掲載内容が薄い、写真の枚数が少ない、反響が少ないまま同じ広告を出し続けているといった状態も、家が売れない原因になります。担当者からの報告が少ない場合は、販売状況や広告内容の見直しを相談してみるとよいでしょう。

 

また、一部の不動産会社が自社で売主・買主の双方を仲介することを目的に、売主の意向に反して他社からの物件紹介を断るなどの「囲い込み」を行うケースもあるため、注意が必要です。

 

内覧時の印象がよくない

 

室内の片付けや清掃が行き届いていない、においが気になる、家具の配置で部屋が狭く見えるといった点は、購入希望者の第一印象に影響します。

 

たとえば、洗面所やキッチンなどの水回りを含め、室内を整理・清掃しておくことが大切です。また、室内の照明をつけたり、カーテンを開けて自然光を取り入れたりすることで、明るい印象を与えやすくなります。

 

出典:国土交通省「物件の売主の皆様へ レインズの『ステータス管理機能』をご存じですか?」

 

 

 

Q2: 家が売れないとどうなりますか?

 

家が売れない状態が長引くと、二重ローンや税金・維持費の負担が増えるほか、空き家になった場合は建物の劣化や管理上の問題が生じる可能性があります。

 

二重ローンによる家計への負担

 

売却前に新居を購入し、旧居の住宅ローンが残っている場合は、旧居が売れるまで2つのローンを返済する必要があり、毎月の支出が大きくなります。

 

住み替えを先に進める場合は、旧居の売却が長引く可能性も考慮して資金計画を立てることが大切です。

 

固定資産税・維持費の継続的な発生

 

家を所有しているあいだは、固定資産税の負担が続き、地域によっては都市計画税もかかります。また、火災保険を継続する場合の保険料や、建物の状態に応じた修繕・管理費が発生することもあります。

 

家を使用していなくても一定の費用が発生する可能性があるため、売却期間が長引く場合は維持費も確認しておきましょう。

 

空き家の劣化・管理上のリスク

 

家を空き家のまま適切に管理しないと、建物の傷みが進み、資産価値の低下や売却しにくくなる原因となることがあります。

 

また、窓などが破損したまま放置されると、不法侵入などの防犯上の問題につながるおそれもあるため、定期的な点検や管理が必要です。

 

出典:e-Gov法令検索「地方税法 第343条第1項(固定資産税の納税義務者等)・第702条第1項(都市計画税の課税客体等)」

出典:国土交通省「空き家を放置するリスク」

 

 

 

Q3: 家が売れない期間はどのくらいで見直すべきですか?

 

不動産の売却期間は物件によって異なりますが、一般的には3〜6か月程度がひとつの目安とされています。ただし、期間だけで判断せず、問い合わせや内覧の反応が乏しい状態が続いている場合は、価格や販売方法を見直すことが大切です。

 

一般的な売却期間の目安

 

不動産の売却にかかる期間は、一般的に3〜6か月程度がひとつの目安とされています。ただし、立地や築年数、価格設定、市場の需給状況などによって売却までの期間は大きく異なるため、「何か月で売れなければ遅い」と一律に判断することはできません。

 

そのため、売却期間だけでなく、以下のような状況が続いていないかも確認しましょう。

 

・問い合わせや内覧の申し込みがほとんどない状態が続いている

・内覧はあるものの、購入の申し込みにつながらない

・周辺エリアで似た条件の物件が自分より後に売り出されたのに、先に成約している

 

こうしたサインが見られる場合は、3〜6か月を待たずに、価格設定や広告内容、不動産会社の販売方針などを担当者に確認し、必要に応じて見直しを検討しましょう。

 

 

 

Q4: 家がなかなか売れないときの対策には何がありますか?

 

家がなかなか売れない場合は、不動産会社による買取や賃貸への切り替え、室内の印象を整える方法などがあります。売却を急ぐか、家を保有し続けるかによって適した方法は異なります。

 

不動産会社による買取

 

買取は、不動産会社が直接買主となる売却方法です。一般の購入希望者を探す販売活動が不要なため、仲介より短期間で売却できる場合があります。

 

一方で、買取価格は仲介による売却より低くなる傾向があるため、価格と売却までの早さのどちらを優先するか検討するとよいでしょう。

 

賃貸に出して家賃収入を得る

 

すぐに売却先が決まらない場合は、家を賃貸に出して家賃収入を得る方法もあります。

 

ただし、入居者の募集や管理が必要になり、空室期間は家賃収入を得られません。住宅ローンが残っている場合は、契約内容を確認し、賃貸に出す前に返済中の金融機関へ相談しましょう。

 

物件の印象を整える

 

室内のクリーニングや簡易的なリフォーム、ホームステージングなどで、物件の印象を整えることも対策のひとつです。

 

大がかりな工事だけでなく、清掃や整理整頓など、比較的取り組みやすい方法から検討することもできます。

 

株式会社アドワン・ホームでは、築古の借地権付き戸建て住宅を売却した事例も紹介しています。売却方法を検討する際は、実際に株式会社アドワン・ホームを利用したお客様の声も参考にしてください。

 

▶お客様の声はこちら

 

 

 

まとめ

 

家が売れない主な原因には、売り出し価格が相場より高いこと、不動産会社の宣伝・広告活動が十分でないこと、内覧時の印象がよくないことなどがあります。売却が長引くと、二重ローンや固定資産税・維持費の負担が続くため、問い合わせや内覧の反応が乏しい状態が続く場合は、早めに価格や販売方法を見直すことが大切です。買取や賃貸への切り替え、室内の印象を整えることも選択肢になります。

 

株式会社アドワン・ホームでは、一都三県の不動産を対象に、仲介による売却活動だけでなく、状況に応じて自社買取にも対応しています。相続や離婚、任意売却など、売却に複雑な事情がある場合も、弁護士・税理士・司法書士などの士業と連携し、相談窓口から売却までワンストップでサポートします。家がなかなか売れず、引っ越しの予定が立てにくいという方は、まずは無料個別相談をご利用ください。

 

古田 晋一
この記事を書いた⼈

株式会社アドワン・ホーム 代表取締役
古田 晋一

宅地建物取引士、公認 不動産コンサルティングマスター、1級ファイナンシャル・プランニング技能士、CFP®︎認定者

新卒で入社した総合不動産賃貸業者にて賃貸仲介・管理業務等に従事したのち、住友林業ホームサービス株式会社にて不動産売買仲介を経験。
営業時代に最優秀個人売上賞(全社1位)をはじめとして住友林業グループ表彰(年間全社3位以内)を複数回に渡り受賞。店長・支店長時代には店舗損益予算達成率 全社1位、営業部長時代には部門損益予算達成率 全社1位を獲得するなど、各ステージで特別表彰を受賞。

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