狭小の一戸建て住宅が首都圏で急増しています。「狭小」の定義が正式に決まっている訳ではありませんが、一般的には敷地面積が50平米もしくは60平米までの住宅を指すことが多いようです。住宅情報サービスのLIFULL（ライフル）によりますと、首都圏で2025年の狭小住宅の新築販売戸数は2021年比で8割も増えました。
建築費や土地価格が高騰する中、立地の良さと安さを両立したいというニーズの受け皿となっています。
住宅情報サイトの「ライフルホームズ」に1年間掲載された首都圏の新築分譲戸建てのうち、敷地面積が60平米未満の物件を集計した結果です。2025年は2815戸で2024年（2553戸）と比べると1割増で、2021年の1541戸と比べると8割も増えました。
狭小戸建てが注目される背景には、建築費や土地価格の上昇によって住宅価格が高騰している市況があります。不動産経済研究所によりますと、2025年度の首都圏の新築マンション平均価格は15.3％上昇し9383万円と過去最高を更新しました。
敷地の大小を問わず、一戸建て住宅も上昇しています。2026年1〜2月にライフルホームズに掲載された東京23区内の新築戸建て住宅の平均価格は1億232万円でした。2025年の平均価格は9909万円だったので初めて1億円を超えました。
対して敷地面積60平米未満の狭小新築戸建て住宅は、価格がかなり抑えられています。同じ23区内でも2026年1〜2月の平均価格は5157万円でした。
ライフルホームズ総研のチーフアナリストによると「狭小戸建てを求める層は都心周辺や駅近など生活や交通の利便性が高いエリアで、予算内・低コストでマイホームを購入することを優先している」と語ります。
実際に戸建て住宅全体では、割安感がある郊外の人気が高まっています。ライフルが掲載物件への問い合わせ件数を元に駅別で集計した「2026年住みたい街ランキング」では八街駅（千葉県）、大網駅（千葉県）、大泉学園駅（練馬区）などが首都圏の戸建て住宅のランキング上位になりました。
狭小戸建て住宅は戸建て住宅全体で見れば、まだまだ少ないニーズです。新築戸建て住宅件数の全体に占める割合は2.5％と多くありません。しかし、東京23区や大阪市・名古屋市などの都市部に限るともっと多くなると思います。
価格の手頃さの割に、工夫次第で居住空間を広げられることに目をつける人は増えています。幅が狭く背が高い冷蔵庫を買ったり、ソファや椅子が空気で伸縮するような商品などを使い、室内が広く感じるような工夫が注目されています。
住宅価格が上昇する中、狭小住宅は現実的な選択肢として存在感を高めそうです。
株式会社アドワン・ホーム 代表取締役
古田 晋一
宅地建物取引士、公認 不動産コンサルティングマスター、１級ファイナンシャル・プランニング技能士、CFP®︎認定者
新卒で入社した総合不動産賃貸業者にて賃貸仲介・管理業務等に従事したのち、住友林業ホームサービス株式会社にて不動産売買仲介を経験。
営業時代に最優秀個人売上賞（全社1位）をはじめとして住友林業グループ表彰（年間全社3位以内）を複数回に渡り受賞。店長・支店長時代には店舗損益予算達成率 全社1位、営業部長時代には部門損益予算達成率 全社1位を獲得するなど、各ステージで特別表彰を受賞。
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